日本でも2022年を皮切りに転換契約が進み、2023年は18機関がWileyとの転換契約を結びました。また、2024年からは新たに27機関がWileyとの転換契約に加わり、合計45機関に拡大しています。
日本のみならず世界でも、転換契約(オープンアクセス契約)への移行は、学術図書館、コンソーシアム、出版社の間で大いに躍進を遂げています。また、オープンアクセスがより一般的に周知され、研究機関や著者からのオープンアクセスへの関心は高まっています。
当ウェビナーでは、慶應義塾大学、埼玉医科大学、岩手大学からゲストスピーカーを招き、転換契約にまつわる貴重な経験談などを交え、また、Wileyの転換契約の現況と展望を皆様と共有いたします。
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ゲストスピーカーのご紹介
- 藤本 優子氏、慶應義塾大学
慶應義塾大学メディアセンター本部リソースマネジメント(電子資源)担当主任。電子資料全般の契約、管理、提供等の業務に携わっている。
- 田口 宣行氏、埼玉医科大学
2010年埼玉医科大学入職、附属図書館に配属。2014年より主任司書を務め現在に至る。図書館員になる前はユサコ株式会社で営業職に従事し外国雑誌ビジネスのいろはを学ぶ。
2016年~JMLA雑誌委員会委員長(現学術情報コンソーシアム委員会)、2020年~JMLA理事、2023年~JUSTICE運営委員会委員。
- 遠山 正宏氏、岩手大学
上越教育大学附属図書館に7年間勤務したのち、岩手大学に異動。これまで目録、閲覧、ILL、発注・受入、雑誌・電子ジャーナル契約、リポジトリ等に従事。2018年4月より現職。
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